出展企業の担当者338名が回答。アンケート結果から見る「カタログ配布」のメリット・デメリット

出展企業のみなさまとカタログについてお話していると、「自社カタログはあるけど、スーパーデリバリーはネットのサービスだから配る意味はあるんですか？」と質問をされることは少なくありません。

このたびスーパーデリバリーの国内会員向けに出展契約をしていただいている企業様に、自社カタログの種類やスーパーデリバリーでの配布状況についてアンケートを行い、結果をまとめました。

今回のアンケートでは「カタログ配布ができることを知らなかった」という回答が多くありましたが、直接取引のリアルのお客様もスーパーデリバリーでのネット取引のお客様も貴社にとっては大切なお客様のはず。商品やブランドに興味を持ってもらたり、広く商品を紹介するツールとしてカタログを渡すことが有益であることを日頃の営業活動で体感されている方も多いと思います。

アンケート調査概要

調査期間：2022年6月13日～6月27日
調査対象：スーパーデリバリー出展企業（国内出展契約中のみ）
回答者数：338名

（ご回答いただいたみなさまには、このたびのアンケート回答へのご協力に深く感謝いたします。貴重なご意見をありがとうございます。）

動画でのご紹介

本記事の内容については、以下の動画で詳しくご紹介しています。よろしければこちらもご参考になさってみてください。

アンケートの結果

自社の製品カタログをお持ちですか。

回答いただいた出展企業のうち、約4分の3が自社の製品カタログを持っているという回答結果となりました。

お持ちの製品カタログの形式で、以下より最も近いものを選んでください。（複数回答可）

紙カタログ、WEBカタログのどちらも無償で提供しているという回答が多い結果でした。WEBカタログ（無償）が2つ目に多くなっており、紙ではなくWEBデータでのカタログを持つ出展企業が増えていることが分かります。

製品カタログの発行時期を教えてください。(複数回答可）

展示会や新作の発表にあわせて製品カタログを制作する出展企業が多いこともあり、定期的にカタログを発行しているようです。

製品カタログをスーパーデリバリーの事業者へ配った事はありますか。

「配布は可能だが、配ったことはない」が約半分の回答結果となりました。「配ったことがある」の26.5%と合わせると、約4分の3は配布が可能ということになります。改めてカタログ配布はメーカー企業にとっては重要な販促手法であることが伺えます。

製品カタログを配布するメリットや、感じている課題があれば教えてください。

さまざまなお声をいただきましたが、その中でも回答が多かったメリットは多い順に以下の通りでした。

一方で感じている課題について、主な回答内容は多い順に以下の通りでした。

次の質問の回答でも、カタログを配布しない理由としてコストがかかることを多くの出展企業が挙げています。特に紙カタログの場合は印刷コストと郵送コストが大きく、費用対効果を実感しにくい出展企業の担当者の悩みを垣間見る内容でした。

製品カタログを配布されない理由があれば教えてください。（複数回答可）

最多の回答は「配っていいと知らなかった」でした。ぜひこれを機に配布をスタートしていただきたいと思います。

スーパーデリバリーでは製品カタログの商品登録が出来ることをご存知ですか。

回答いただいたうち66%の出展企業では、自社カタログを登録できることをご存じではありませんでした。周知が不十分であることを痛感する回答でした。今回のアンケート回答をきっかけに、初めて自社カタログを商品登録されるケースもありましたので、これを機にカタログを発行された際は、商品登録をしていてみていただけると幸いです。

すでにカタログを提供している出展企業が実感しているメリット

カタログを提供している出展企業からは、より多くの商品を一挙に紹介することができることで受注につながっているという声もありました。

また「製品カタログを配布するメリット」の回答の上位2つ目にある「未掲載商品の受注につながる 」でもあったように、スーパーデリバリーに掲載できていない商品をカタログで見てもらい、未掲載商品の機能を使って受注する方法を活用していただいている出展企業もいらっしゃいます。

より多くの商品を効率的に、しかもブランドや商品のイメージや雰囲気をちゃんと伝えられる。そしてその結果、購入意欲や買いやすさを提供できるのがカタログということを実感できている出展企業の担当者がいることがアンケートから見えてきました。

カタログ提供に悩む出展企業のリアルな声とその解決方法

カタログの印刷や発送コスト、発送の手間の面については、カタログ提供をすでに実施している出展企業でも課題となっているようです。その課題の解決策を考えてみました。

【解決策その1】購入時の同梱のみで対応する
購入時の同梱提供に限定すれば、同梱の手間はありますが配送費は発生しません。この場合は、カタログを商品登録する際のコメント欄に「商品購入時にのみ同梱で発送いたします。ご希望の方はご注文時のメッセージにてご連絡ください。」といった内容で記入をしておきましょう。
また、これから初めて購入を検討している人に届けることができないというデメリットがあります。郵送費は会員事業者が負担してくれるのであればカタログの無償提供はしていいという場合は、なるべく安い郵送費で有料で配布するのも一つの方法です。

【解決策その2】希望者のみに配布する
カタログは無料で発送費用も自社で負担しなければならいといルールはありません。購入実績のある会員事業者にはメルマガ配信機能で希望を募って限定配布し、それ以外の会員事業者には有料で提供という方法も取れます。

新作や定番商品のアピールなどカタログの有効さを鑑みながら、どこまでのコストや手間ならかけていいかを考えながら、カタログ配布の実施を検討いただきたいと思います。

よくある質問

出展企業のみなさまからいただいた、カタログ提供にあたっての質問をまとめました。

自社カタログ提供ができるなら、すぐに登録してアピールしましょう！

カタログを持っているのであればぜひ商品登録をして、商品の認知、PRに活用して新規客獲得や既存客の単価アップの策に有効活用していきましょう！やることは以下3つです。

・まずは商品登録でカタログを掲載しましょう
・関連する商品のコメント欄に、カタログ掲載ページをリンク付けしましょう
・メルマガ配信やお知らせでカタログの存在を伝えましょう

登録時のポイントや方法は以下の記事でご紹介しています。ぜひこちらもあわせてご覧ください。

スーパーデリバリーは卸・仕入れのサイトですが、利用いただく全国の会員事業者はネットに不慣れな方もいらっしゃいます。ネットに慣れていても、紙のカタログの利便性や分かりやすさを好む会員事業者も多数いらっしゃいます。会員事業者がありがたいと思ってくれる販促手法の１つであるカタログ提供をぜひ実施してみてください。出展企業のみなさまの販促のヒントになればうれしいです。